2050年の社会が豊かで持続可能な社会であるために、いすゞグループは「いすゞ環境長期ビジョン2050」を策定。2030年までに事業活動でのGHG排出量を半減、2050年にライフサイクル全体で排出量ゼロを目指し、挑戦を続けていきます。

世界中のあらゆる社会・経済・環境に応じて、お客様が最適な車両を自由に選べるよう、いすゞはバッテリーEV（BEV）だけでなく、カーボンニュートラルに寄与する商品・ソリューションを全方位で開発・提案しています。
2023年にELF EVを発売。2024年度はBEVフルフラット路線バス「ERGA EV」の発売を目指します。
また、本田技研工業株式会社やCJPT株式会社との協業により、FCEVのトラックを研究開発。
天然ガスやバイオ燃料など環境負荷の低い燃料を使用する車両もラインナップしています。

いすゞは2030年までに「カーボンニュートラル」と「物流DX」の領域に総額1兆円規模の投資を行います。
まず、2030年のカーボンニュートラル対応車フルラインアップに向けた車両開発を加速させるため、藤沢工場内に電動開発実験棟を新設。2026年6月からの稼働を目指します。

普通自動車免許で運転できる小型トラック「ELFmio」は、乗用車のような運転感覚と軽快な乗り心地で、老若男女問わず運転しやすいトラックを提供。
物流業界における人手不足に対して、ドライバーの裾野を広げるべく、いすゞが示す一つの提案です。

コネクテッドサービスにより物流や勤怠管理を効率化。商用車テレマティクス「MIMAMORI」は労務管理、動態管理、省燃費・安全運転など運行管理の基本を網羅し、トラックのコンディションをモニタリングする「PREISM」はトラックの安定稼働を支えます。
今後は、2022年に提供を開始した商用車情報基盤「GATEX」の進化・拡充を目指します。

物流・人流領域における社会課題の解決に向けて、自動運転技術を開発。
高速道路における大型トラックの隊列走行や、大型路線バスの公道走行などの実証実験に取り組んでいます。
各パートナーとの共同開発により物流のみならず、様々なユースケースにおける安全性向上、効率化、無人化の効果検証と普及策を実行していきます。