アメリカのトラック市場は日本やヨーロッパとは異なります。国土が広大で道路も広く、車両全長の規制が緩いことから、ボンネットタイプのトラックが主流。また、燃料資源が豊富でガソリンと軽油の値段は同程度、時期や地域によっては軽油の方が高いこともあるため、小型・中型トラックはガソリン車が多く使われています。

いすゞの得意とするキャブオーバータイプの小型ディーゼルトラックは、一見特異な存在ですが、『Nシリーズ』(日本ではエルフ)は、小回りのきく都市内配送車として高く評価され、耐久性に優れたディーゼル車が年間2万台以上販売されています。また、2011年からはガソリン車も加えてシェアを拡大しています。さらに2017年より『Ｆシリーズ』（日本ではフォワード）を新たに展開することで、小回りのきくキャブオーバータイプで積載量アップをお求めのお客様に対応しました。

多様な人種、文化、価値観が混在するアメリカですが、本当に良いものは率直に評価するお国柄です。いすゞは「いすゞならではの」質の高い商用車とサービスを提供し続けることで信頼を得て、アメリカに新たな道を切り拓いています。

経済成長著しいアジアの国々。道を作り、街を築き、物を運ぶトラックは、国の発展や暮らしの進化の原動力と言えます。なかでもいすゞの「Nシリーズ/REWARD」(日本ではエルフ)は、優れた耐久信頼性が定評となっており、数多くの国で長年にわたってシェアNo.1を維持しています。特にタイにおけるいすゞのブランド力は抜群で、1t積ピックアップトラック「D-MAX」も圧倒的な人気を博しています。

いすゞにとってタイは日本と並ぶ主要拠点で、ピックアップトラックの開発・生産を行うとともに、アジア・中東・ヨーロッパ・アフリカなどへの輸出拠点でもあります。このため、工場や販売会社に加えて「いすゞマニュファクチャリング・トレーニングセンター・タイランド」を開設し、人材育成といすゞ品質の徹底に取り組んでいます。また新興国のお客様ニーズに対応するコストパフォーマンスの高い新興国向け商用車をスピーディーに開発するために、タイ現地に開発統括会社（ＩＧＣＥ）を設立しました。2017年には、タイでの仕事や暮らしに密着してニーズを取り込んだ新興国向けトラックの開発、販売を開始。いすゞの新しい世界展開が始まっています。

フィリピンの人口は近年1億人を突破、しかも人口構成の平均年齢は24歳と若く、将来性豊かな国です。また、英語が公用語であることや人口の約10%(1,000万人)が他の国へ出稼ぎに行っていることから、グローバルな可能性に満ちた国といえます。ただ、この国の貧富の格差は大きく、貧困から抜け出すために必要な教育や支援の仕組みはまだまだ不足している状況です。

いすゞは社会貢献活動の一環として、2008年からフィリピン レイテ島タクロバン市のフィリピン労働雇用省技術教育技能開発庁(TESDA※)において、貧困家庭の子女を対象とした自動車整備士養成学校への教育支援活動を行っています。ここではフィリピンにおける自動車整備士の最高国家資格であるNC-Ⅳが取得可能で、NC-Ⅳが取得できる初めての認定校となりました。
この活動のスローガンは、「Quality Training－Our Commitment,Brighter Future-Our Gift」。
将来、学生たちが世界を股にかけるエンジニアとなって社会の発展に貢献してほしい、また、いすゞは常に進出した地域社会と共に発展していく企業でありたい、という思いを込めた言葉です。
いすゞは運営資金や必要な設備・専用機材の提供、寮や食堂などの運営を担うとともに、指導員の育成や、学生の学費・生活費の負担、運転免許の取得などきめ細かい支援を行っています。学校は2年間の全寮制で募集は毎年36名ですが、500名程度の応募がある難関で、選択の基準は、貧困家庭で向学心があり本当に親や家族を助けたいという強い意志を持っていること、数学・英語に秀でていることなど。2年という短期間で集中的に技術やマナー、規律を身につけてもらうことになるため、あえて厳しい選択基準を設けています。
授業はフィリピンの指導員が行いますが、その指導員に専門教育を行うのが「いすゞ塾」という教育システム。日本の生産、開発、アフターセールス部門などから現場のリーダークラスを派遣し、年間8回各1週間程度の教育を行うことで最新の知識や技術の伝達、教育レベルの向上を図っています。
その結果、この学校の卒業生は、世界約30カ国の選手が競う「いすゞワールドサービス技能コンテスト(カテゴリーB/低ユーロ規制国)」で優勝するなど、レベルの高さを証明しています。
2017年、卒業生は延べ220名に達し、フィリピン国内はもちろん世界の様々な国での活躍が期待されています。

※Technical Education and Skills Development Authority

いすゞのトラックは第二次大戦後まもなくフィリピンに輸出を開始しており、以後、長年にわたって培われたいすゞ製ディーゼルエンジンの耐久性への信頼は非常に厚く、たとえばフィリピンの主要交通機関である小型バス・ジープニーの多くに、いすゞ製ディーゼルエンジンが搭載されています。

いすゞは1997年に「いすゞフィリピンズ」を開業し、現地での組立、生産、販売を開始。トラックの新車販売においては、日本の小型・中型に該当するカテゴリーで長年高いシェアを維持しており、近年、大型も急速にシェアを拡大しています。また多人数乗車のSUV・Mu-XやピックアップトラックD-MAXも人気があります。

いすゞは2015年、稼動サポート事業を強化するためアフターセールス支援会社 (IGSC※)をフィリピンに設立。IGSCでは、フィリピンにおける自動車整備士の最高国家資格であるNC-Ⅳを持つ整備士を採用し、いすゞ製品の整備に特化した講習や実技訓練を1年間集中的に行っています。また、いすゞは開発や営業などのスタッフを積極的に海外に送り出し、世界の市場を体験させる取り組みを行っています。IGSCにも日本国内のいすゞの販売会社から「いすゞサービス資格検定制度」の中の最高レベルであるS級を取得したスタッフを派遣し、現地のトレーナーに直接指導を行うことで、サービス品質、整備技術の向上を図っています。

日本の技術や品質を習得してもらうためには、日本的な心構えや規律への理解が大切なため、施設には日本語で書かれた「急がば回れ」の貼り紙も掲げられています。国民性や育ってきた環境、習慣は異なりますが、カタコトの言葉でも心でつながって理解してもらえることも多く、指導する側も貴重な体験を得ることができ成長につながっています。

2018年、東南アジアで初めて排出ガス規制「ユーロ4」に対応するフィリピン。アフターセールスの支援はフィリピンを起点に、中近東やその他の地域への拡大が見込まれています。

※Isuzu Global Service Corporation

20世紀中頃、ミャンマーは石油、木材、宝石などの天然資源に恵まれた東南アジアで最も豊かな地域のひとつでした。しかし、政治的要因によって孤立し経済は停滞。他のアジア諸国に大きな差をつけられてきました。転機は2010年、軍政から民政に変わり経済開放を進めたことで、ミャンマーは再び国際社会に復帰し、「アジア最後のフロンティア」と呼ばれるほど経済成長が有望視されています。

ミャンマーでは自動車は左ハンドルの右側通行が基本ですが、2012年に一般に市場が解放され、一気に右ハンドル車の日本の中古車が増えました。いすゞはこの流れに対応してシンガポールにいすゞモーターズインドチャイナを設立。ここを拠点にミャンマーでの本格的な活動を始めました。中古車の整備のために日本から優秀なフィールドエンジニアを派遣して定期的に「サービスクリニック」を実施。部品の供給もままならない環境の中、メーカーを問わずすべての商用車の整備を行い、現地のメカニックを育てる活動を続けています。ミャンマーの人々は他の貧しい国とは異なり、教育がしっかりしていて識字率も高いのですが、質素に暮らせば生活できるため欲がなく、上達してもらうためには何度も粘り強く教える必要があります。いすゞはこの活動と並行して、ミャンマー最大の都市、ヤンゴンにアフターサービス会社や販売店を展開しネットワークを広げています。

2018年時点で、ミャンマーのトラックは新車と中古車の割合が半々。中国とのつながりが強いため新車の9割が中国車で、中古車の9割が日本車。価格で選ぶなら中国車、品質や性能で選ぶなら日本車という市場です。自動車関連の法律や制度、税金やローンなど車を販売するための環境の整備がまだまだ足りない状況で時間が必要ですが、「日本車がいい」という基盤ができているため非常に楽しみな市場といえます。また近年、携帯電話やスマートフォンが一気に普及したことから、さまざまな情報が流れ込んでミャンマーは大きく変わる可能性があります。いすゞは商用車でこの国の新たな発展に貢献したいと考えています。

※出典: 一部Wikipediaより

トラック輸送は日本の物流の約9割を担っています。店頭に当たり前のように商品が並ぶ。注文した商品が約束した時間に届く。そんな暮らしを支えているのです。また、ダンプなどの作業車は、様々な工事やライフラインの保守に欠かせない存在です。一台のトラックが故障してしまった場合、その影響や損失はユーザーはもちろん、広く一般生活者に及ぶ可能性があります。このためいすゞは、サービススタッフ・メカニックの技術力や知識の向上、設備の充実、部品供給の迅速化などに力を注いできました。

そして、車両単体の提供だけではなく「稼動の提供」を目指して、情報通信で車両と運行管理者、いすゞをリアルタイムでつなぐ「MIMAMORI」の標準装備化を2015年の「ギガ」から順次進めています。この仕組みを高度運用する「プレイズム」は、運行中の車両データをインターネットで常時モニタリングし、故障の予兆を検知し予測して、正規ディーラーならではの高品質メンテナンスを事前に実施して稼動を維持。商用車のサポートのあり方を変えた革新的な取り組みとして注目されています。